Key Point
“うちの施設らしい判断”ができる人を育てる|理念に基づく災害研修
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Key Point
その判断に、“理念”は宿っているか?
非常時こそ、職員の“らしさ”が問われる

想定外に強い施設は、理念を“行動基準”にしている

災害時の現場は、マニュアルどおりにいかないことの連続です。職員一人ひとりが瞬時に判断し、動かなければならない場面では、「どう判断するか」「何を優先するか」に、その施設の“文化”や“姿勢”が現れます。
だからこそ、非常時における“うちの施設らしさ”を体現できる職員を育てることが、災害対策の本質です。

本記事では、理念に基づいた判断ができる人材を育てる災害研修の組み立て方を解説します。

理念×災害=「施設らしい判断」を育てる研修設計

01.理念を“行動言語”に落とし込む
・抽象的な理念(例:暮らしに寄り添う・その人らしさを支える)を、「災害時にどう行動するか」に翻訳
・例:「動けない方のそばに最後まで残ることを優先する」「声かけを絶やさない対応をする」など
・理念と現場行動をつなぐ“ワードリスト”をチームでつくると、自分ごと化が進む

02.事例ベースで「考える研修」をつくる
・実際にあった災害時の判断ケース(例:誰を優先して避難させるか/通信が途絶えたらどうするか)をテーマにディスカッション
・正解を教えるのではなく、「どう考えたか」「理念に照らして納得できるか」を重視
・立場別(職種・年次)にグループを分けることで、多角的な視点が育つ

03.“体験”で記憶に残すロールプレイやシミュレーション
・避難誘導や声かけ、想定外のトラブル対応などを実演形式で実施
・実際の入居者役を職員が演じることで、現場に即した気づきが得られる
・終了後のフィードバックタイムで「その行動は理念に沿っていたか?」を話し合う

理念ベースの災害教育が、施設にもたらす効果

・「判断できる人材」が育ち、マニュアル以上の力を発揮できる
→ 想定外の状況でも、「どう動けばいいか」を自分で導き出せる力がつく

非常時に“らしさ”が見える施設になる
→ 単に避難がうまくいった、だけでなく「この施設の対応は温かかった」と記憶される

理念が日常にも息づくようになり、文化が強化される
→ 災害時の判断訓練を通じて、理念が“実践される言葉”に変わる

災害研修のよくある課題と解決のヒント

・「理念がふんわりしていて、行動に結びつかない」
→ 職員の体験談から「理念を体現した行動例」を集め、具体化して共有

・「災害研修が“座学だけ”で終わってしまう」
→ 実際の施設図面を使った動線確認やロールプレイを加えることで、実感を伴う学びに

・「参加者の温度差が大きい」
→ 管理職が「理念に沿った判断がどれだけ大切か」を先に語り、研修の意義を明確にする

まとめ:“理念に沿って動ける人”が、施設の信頼を支える

災害時の対応で本当に問われるのは、「知識」や「マニュアル」だけではありません。
“この人がいるから大丈夫”と思ってもらえる判断力と姿勢――それこそが、介護施設のブランド力の源です。
理念を語るだけでなく、「そのとき、どう動くか」を職員一人ひとりが考え、備える時間を持つこと。それが、これからの災害研修のあるべき姿です。

この記事の監修

ブランディング・ディレクター 豊田 善久
1979年生まれ、東京都出身。学校卒業後、印刷会社で現場を経験。広告代理店勤務を経てブランディング会社であるパドルデザインカンパニー勤務。病院、クリニック、介護施設、訪問サービスなど、医療・介護業界のホームページ制作やパンフレット、リーフレット、動画制作などに多数携わる。あらゆる業種・業界への企画提案経験をもとにお役立ち情報を発信しています。

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パドルデザインカンパニーは、5職種で編成されたブランディングカンパニー。ブランドコンサルティングとデザイン会社の両側面を持ち合わせ、クライアントの課題に実直に向き合います。南青山に構える本社を主な拠点に、東京・神奈川・千葉・埼玉の13件を中心に、北海道から沖縄まで全国対応可能です。