つながりが、医療機関の防災力を高める
災害時の信頼は、日頃の“顔の見える連携”から
“災害に強い病院”とは、“孤立しない病院”である
災害時、どれほど備えた医療機関であっても、単独では限界があります。
必要なのは「つながり」。行政、消防、福祉施設、地元企業、そして地域住民との信頼関係こそが、有事における対応力の差になります。
しかもこの連携体制は、非常時だけでなく平時にも「この病院は頼れる」「安心できる」という信頼の源泉となるものです。
本記事では、災害対策を「連携力のブランディング」として捉え直し、日頃から育てておきたい関係性と取り組みを紹介します。
医療機関が築くべき災害時の“連携ネットワーク”とは？
01.行政・消防との公式ルートを定期的に確認する
・避難所や搬送体制に関する情報を行政と共有し、最新の連携ルールを把握
・災害時の連絡先や報告書式、応援要請の方法などを明文化しておく
・BCPや避難訓練を行政と連動させることで、顔の見える関係を築く
02.他医療機関・介護施設との連携体制を整える
・災害時における「診療機能のバックアップ」や「人員支援」の相互連携を協議
・情報共有の仕組み（LINEグループ、災害時SNSチャンネルなど）を構築しておく
・近隣施設との合同訓練や、定期的な意見交換会も有効
03.地域住民・ボランティアとの信頼関係を平時から築く
・防災訓練に地域住民を招くことで、相互理解と“参加意識”を育む
・避難誘導・物資運搬などを支援してくれる地域団体との連携体制をつくる
・「災害時の病院利用の心得」などをわかりやすく啓発する広報も重要
連携体制づくりが、医療ブランドに与える価値
・地域全体の防災力を高め、病院の評価が向上する
→ 「この病院が中心になって地域をまとめてくれている」という安心感が信頼へとつながる
・非常時の混乱が軽減され、職員・患者双方の安全が守られる
→ 明確な連携体制があることで、「誰がどう動くか」がスムーズに
・“共に備える姿勢”が、平時の関係づくりにも活きる
→ 地域との信頼関係は、採用や病院広報にも間接的に好影響を与える
災害連携のよくある障壁と乗り越え方
・「地域連携の優先順位が後回しになりがち」
→ 災害時に孤立するリスクを可視化し、「経営リスク」としての認識を共有
・「連携相手と顔が見える関係になっていない」
→ 名刺交換だけで終わらず、共通の課題を共有できる“場づくり”を意識する（例：勉強会・訓練）
・「住民側に病院の役割が伝わっていない」
→ SNSや地域広報誌で、病院の防災方針や地域への期待を発信することが効果的
まとめ：“ともに備える”姿勢が、災害時の信頼をつくる
災害は、“つながりの有無”で対応の質が大きく変わります。
医療機関が地域と共に備える姿勢そのものが、「安心の拠点」としての信頼につながり、ブランドの強化にも直結します。
防災とは「一人でできるもの」ではなく、「共につくる文化」。今こそ、連携の質と深さに目を向けて、強い関係性を育てていきましょう。
この記事の監修
ブランディング・ディレクター 豊田 善久
1979年生まれ、東京都出身。学校卒業後、印刷会社で現場を経験。広告代理店勤務を経てブランディング会社であるパドルデザインカンパニー勤務。病院、クリニック、介護施設、訪問サービスなど、医療・介護業界のホームページ制作やパンフレット、リーフレット、動画制作などに多数携わる。あらゆる業種・業界への企画提案経験をもとにお役立ち情報を発信しています。
東京港区のブランディングカンパニー
パドルデザインカンパニーは、5職種で編成されたブランディングカンパニー。ブランドコンサルティングとデザイン会社の両側面を持ち合わせ、クライアントの課題に実直に向き合います。南青山に構える本社を主な拠点に、東京・神奈川・千葉・埼玉の1都3件を中心に、北海道から沖縄まで全国対応可能です。
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